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―ゲームソフトや漫画アプリ、食材宅配、インスタント食品などに新たな需要発生も―

 株式市場で 「巣ごもり消費」関連の人気が本格化しそうだ。 新型コロナウイルス(COVID19)による肺炎の感染拡大の懸念を背景に、大型イベントの取りやめが相次ぎ、旅行などの外出を控える人が急増。日本国内での感染経路が不明な感染者が増えるなか、「不要不急の外出」を控える動きが強まり始めた。今後は テレワークの活用も一段と活発化することが予想されるなか、 Eコマース(電子商取引)を活用した巣ごもり消費の需要が急拡大することは確実な情勢だ。

 ■政府は「不要不急の集まり回避」を要請、イベントの中止も相次ぐ

 国内で確認された新型コロナウイルスに対する感染者数が急増するなか、予定されていた様々なイベントの中止や延期などが相次いでいる。厚生労働省は「不要不急の集まりは避けて」と呼びかけているほか、安倍首相は26日、新型コロナウイルス感染症対策本部の会合で、今後2週間は全国的なスポーツや文化イベントの中止や延期、規模縮小による対応を求めた。こうしたなか、資生堂 < 4911> や電通グループ < 4324> が在宅勤務の実施を発表したほか、サッカーのJリーグも当面の試合中止を明らかにしている。更に、新型コロナウイルスの感染者が増加する北海道では全小中学校の休校も検討され始めた。この通勤や通学、レジャーなどで外出を控える動きは今後、一段と強まることが予想されている。街中消費は抑えられることになるものの、自宅内での消費へ需要はシフトすることが見込まれるだけに、市場では「巣ごもり消費」への関心が高まっている。

 ■中国ではゲームやオンライン学習、インスタント食品などへの需要が拡大

 先行例として注目を集めているのが新型肺炎の発生地となった中国の消費動向だ。中国では、巣ごもり消費は、「宅経済」と呼ばれており、外出を取りやめ自宅に閉じこもることから、それまで映画や観劇、スポーツ観戦といった分野に向かっていたレジャー需要は、モバイルゲームや動画配信の視聴にシフトした。特に、ゲームアプリのダウンロード数は急増しモバイルゲームで中国最大手の騰訊控股(テンセント)の株価は上昇している。また、学校の休校が相次いだことから、オンライン学習への需要が急拡大した。在宅で医師の問診を受けられる遠隔医療も活発化。自宅にいる時間が伸びるなか、インスタント食品の販売も伸びたようだ。

 ■中核銘柄はZHDや楽天、メルカリなど大手プラットフォーマー

 では、日本はどうか。「巣ごもり消費」の中核銘柄となるのは、大手プラットフォーマーだ。国内最大のネット企業であるZホールディングス < 4689> は、傘下のヤフーがヤフーショッピングを展開しており、昨年9月にファッション通販サイトを運営するZOZO < 3092> の買収を発表したほか、同年11月にヤフーとLINE < 3938> との経営統合を公表するなど業容が拡大している。大手ネットモールを展開する楽天 < 4755> も注目される。配送費無料問題の行方は気になるが、ユーザーにとってはコスト削減でプラスとなる。また、メルカリ < 4385> [東証M]は、品薄となった マスクの高値転売を狙った出品が問題となっているが、中古品市場の売買は巣ごもり時間が長引くとともに取引の活発化が期待できる。

 米国のアマゾン・ドット・コムを含む大手プラットフォーマーを活用したEコマースでは、日本通運 < 9062> やヤマトホールディングス < 9064> などが流通を担うが、特にアマゾン関連の丸和運輸機関 < 9090> やファイズホールディングス < 9325> などが注目されている。

●「ゲーム」や「マンガ」アプリなどの関連株に投資妙味

 株価面でも高い投資妙味がありそうなのが、ゲーム配信やマンガアプリの関連銘柄だ。スマホゲーム関連では、ネクソン < 3659> が巣ごもり消費関連として株価が上昇基調にあるほか、同様に業績が好調なカプコン < 9697> やコーエーテクモホールディングス < 3635> などが注目される。KLab < 3656> やAiming < 3911> [東証M]、gumi < 3903> 、アカツキ < 3932> 、ボルテージ < 3639> なども要マークだ。また、マンガアプリは格好の暇つぶしアイテムとなる。and factory < 7035> [東証M]やビーグリー < 3981> 、Amazia < 4424> [東証M]、パピレス < 3641> [JQ]、Link-U < 4446> [東証M]など。更に、 電子書籍関連のイーブックイニシアティブジャパン < 3658> やブランジスタ < 6176> [東証M]、富士山マガジンサービス < 3138> [東証M]など。映画館やコンサート、スポーツ観戦でのスタジアムへの外出を取りやめる動きも予想されるなか、有料衛星放送やレンタルビデオ、動画配信への需要が高まりそうだ。WOWOW < 4839> やスカパーJSATホールディングス < 9412> 、USEN-NEXT HOLDINGS < 9418> 、東映アニメーション < 4816> [JQ]、レンタルビデオのゲオホールディングス < 2681> 、それに動画配信のUUUM < 3990> [東証M]やJストリーム < 4308> [東証M]などへの追い風は強まりそうだ。

●学校の休校で学習アプリに需要、遠隔医療にも追い風

 新型コロナウイルスの感染者増加で小中学校の休校も検討され始めた。これに伴い、学習アプリへの需要が拡大しそうだ。教育アプリの「スタディサプリ」などを展開するリクルートホールディングス < 6098> や、オンライン学習システム「SLAP(スラップ)」を展開するアイスタディ < 2345> [東証2]、小中学生向けクラウド型通信教育を展開するジャストシステム < 4686> やEduLab < 4427> [東証M]、学研ホールディングス < 9470> などにとってプラス要因となることが予想される。今春からの小学校での英語教育開始に絡みレアジョブ < 6096> [東証M]などもマークしたい。また、 遠隔医療関連ではエムスリー < 2413> 、メドレー < 4480> [東証M]、MRT < 6034> [東証M]、JMDC < 4483> [東証M]などに関心が集まりそうだ。

●総菜や持ち帰り弁当、食材宅配、調味料、美容機器なども

 不要不急の外出を控えるとなると、外食から家庭内での食事に切り替える動きが強まりそうだ。「神戸コロッケ」や総菜の販売を展開するロック・フィールド < 2910> や持ち帰り弁当のプレナス < 9945> 、ハークスレイ < 7561> などに需要が出てきそうだ。更に、弁当・総菜容器の最大手エフピコ < 7947> の業績にもプラスに働くことが予想される。当然、出前仲介サイト「出前館」を運営する出前館 < 2484> [JQ]は活躍本番となろう。宅配すしのライドオンエクスプレスホールディングス < 6082> なども注目される。

 また、自宅での料理が増えることから、健康志向の野菜・青果物などを定期的に宅配するサービスを手掛けるオイシックス・ラ・大地 < 3182> [東証M]やショクブン < 9969> [東証2]など食材宅配には追い風。調味料の需要が増え、焼肉のたれのエバラ食品工業 < 2819> や味の素 < 2802> などにもプラスだ。一方、中国ではインスタント食品の売り上げが増えたことから、東洋水産 < 2875> や日清食品ホールディングス < 2897> 、永谷園ホールディングス < 2899> などに期待したい。

 巣ごもり消費は居酒屋などには逆風だが、家飲みが増えれば、つまみのなとり < 2922> やコイケヤ < 2226> [JQ]などのビジネスチャンスが増える。更に、外出を避け家の中にいると体重が気になるところ。シックスパッドのほか、美容ローラーなどを手掛けるMTG < 7806> [東証M]あたりも注目されることが考えられる。

株探ニュース
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